消費者に適切なアドバイスができる！薬剤師向けの資格を紹介

国民の健康をサポートすることを目的に、厚生労働省が取り組んでいる政策があります。
本記事で取り上げるのは、消費者に健康食品やサプリメントに関することをアドバイスできるアドバイザリースタッフ向けの資格と、高度管理医療機器等の販売・修理を行う場合に必須とされる資格です。

薬局やドラッグストアで働く薬剤師は地域住民にとって身近な存在でもあります。薬に関する知識とともに、栄養情報や医療機器情報などの専門知識をプラスして提案できたら、より消費者の満足度は高まることでしょう。新たな資格取得を目指す方は、ぜひ参考にしてみてください。

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一般社団法人 日本臨床栄養協会

「医師と栄養士が手を結べば何ができるか」というテーマをもとに設立された一般社団法人 日本臨床栄養協会。チーム医療の先駆けとして1979年に発足し、臨床栄養に関する研究の助成、年1回の学術大会や研究会・セミナーの開催を通じて、医療の発展に寄与する臨床栄養分野のスペシャリストの育成に尽力してきました。

同協会では、栄養食事指導の重要性に早くから注目し、「医療推進事業」「NR・サプリメントアドバイザー事業」「情報統括事業」「学術活動事業」の4つの柱を中心にさまざまな取り組みを推進。また、厚生労働省が定めた“アドバイザリースタッフ”のガイドラインに100％準処した『NR・サプリメントアドバイザー（NRとはNutritional Representativeの略称）』という資格認定も行っています。
本記事では、NR・サプリメントアドバイザーになるための講座と認定試験について、詳しくご紹介します。

資格を活かして適切にアドバイス「NR・サプリメントアドバイザー」

厚生労働省が推進する“アドバイザリースタッフ”の養成は、2002年2月に健康食品の正しい情報を伝える人材確保の必要性から考案されました。
同協会においても、正しい栄養情報を伝えられる専門性の高い人材養成を目指し、2001年9月に日本サプリメントアドバイザー認定機構を設立。その後、2012年4月に国立健康・栄養研究所養成の栄養情報担当者（NR）事業が移管統合されたことを機に、「NR・サプリメントアドバイザー」認定資格を制定しました。
現在では、NR・サプリメントアドバイザーの教育・認定を行う学術団体として、厚生労働省が定めるアドバイザリースタッフの養成を担う主な団体の一つに挙げられています。

NR・サプリメントアドバイザーは、厚生労働省のガイドラインに100％対応した内容の通信教育を受講後、年1回の認定試験に合格すると認定されます。資格取得を目指すには、同協会への入会を経て、「NR・サプリメントアドバイザー講座（通信教育）」の受講が必要です。
専門的観点から消費者へ適切なアドバイスを行えるNR・サプリメントアドバイザーを目指したい方は、まず認定試験に向けた講座の受講をご検討ください。

「NR・サプリメントアドバイザー講座（通信教育）」

同講座の特徴は、オンデマンド配信により、繰り返し学習を行えることです。
スマートフォンを利用して、いつでも好きな時間に講座を受けることが可能。配信時間は1回につき約30分間で、全37コマを約7ヶ月間放送します。視聴期間を長めに設定しているため、何度も視聴しながらじっくりと学べるのも魅力ポイントです。さらに、公認テキスト「NR・サプリメントアドバイザー必携」も併用することで、より理解を深めることができます。

講座のカリキュラム内容は、NR・サプリメントアドバイザーの役割と倫理をはじめ、生理学・生化学の基礎や人間栄養学、生活習慣病概論など10項目以上あり、分野別に理解を深めつつ学べます。講師陣には、同協会の理事長を務める久保 明氏を筆頭に、大学や病院など、臨床栄養の第一線で活躍される先生方が集結。多様なカリキュラムでの学びを通して、NR・サプリメントアドバイザーに必要な正しい知識を身につけられます。

同協会では、合格後に5年ごとの更新制度を設け、資格取得後もスキルアップし続けられるようサポート。常に最新の知識を身につけ、NR・サプリメントアドバイザーとして正しい情報を伝えられるよう、バックアップを行っています。また、資格認定者の活動をサポートするための「NR・サプリメントアドバイザー　サポーター制度」も制定。協会主催の市民公開講座でのサプリメント相談員や、一般の人向けの健康食品セミナー講師の依頼を紹介するなど、資格を活かして活動できるような支援を行っています。

資格認定者の活躍の場

認定試験を受験した人の職種別の割合（2023年度第11回認定試験）で最も多かったのは、薬剤師です。
その背景として挙げられるのは、消費者の健康志向の高まりにともない、薬局やドラックストアなど身近な場所で健康相談をしたいと望む人が多いこと。また、「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成」を推進する国の取り組みにより、正しい知識を持ったアドバイザリースタッフの需要が高まっているためです。
消費者が抱く健康への不安や心配事などを身近な有識者が解消できれば、生活習慣病の予防や健康増進にもつながり、ひいては健康寿命の延伸も期待できます。そのため、消費者の幅広いニーズに対応できるよう、NR・サプリメントアドバイザー認定資格の取得を目指す薬剤師が増えているのです。

薬剤師が同資格を取得した場合、薬学に関する知識をベースに、個々の食生活状況や健康状態などに応じて、保健機能食品と医薬品などの相互作用を理解したうえで適切な摂取方法を提案できます。「薬剤師としてさらなる専門性を極めたい」という方は、NR・サプリメントアドバイザー認定試験にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

■詳細情報
一般社団法人日本臨床栄養協会
NR・サプリメントアドバイザー

公益財団法人 総合健康推進財団

国民の健康と福祉の推進に取り組む公益財団法人 総合健康推進財団。患者さんや消費者一人ひとりが健康を維持増進し、希望と生きがいに満ちた日々を過ごせるよう、保健医療・福祉を総合的にとらえた事業活動に尽力しています。

同法人では、健康について科学的に裏付けをとることで、疾病予防につなげられたり、福祉の向上・推進に貢献できたりと、さまざまなメリットを得られるとして、医療・福祉に関わる方向けの研修や講座を開講中です。
本記事では、管理医療機器を販売するために必要な「営業所管理者」の資格に関連する講座・研修に注目してご紹介します。

医療機器に関する研修

自己血糖測定器やコンタクトレンズといった管理医療機器などを販売する場合、「営業所管理者」の配置が定められています。
営業所管理者になるには、薬剤師・医師・歯科医師、もしくは大学などで特定学部の修了している等の受講免除要件に該当しない場合、基礎講習を受けることが必要です。管理医療機器に分類される商品を取り扱う薬局においても、営業所管理者の配置が必須とされています。

同法人では、厚生労働省が定める法律に基づき、医療機器に関する以下の研修を実施しています。

【基礎講習】医療機器 販売業・貸与業 営業所管理者

基礎講習は、「営業所管理者」の資格を新規で取得したい人向けに開講されています。
受講するためには、医療機器の販売業の許可を得ている事業所での勤務経験が必要です。しかし、取り扱う医療機器によって要件を満たす従事経験年数が異なるため、事前に確認をしておきましょう。
たとえば、高度管理医療機器等では3年以上従事した人が対象となる一方で、プログラム高度管理医療機器では従事経験も従事年数証明書も不要です。これまでに、どのような機器を販売、または貸与の業務に携わっていたのかをしっかりと確認しておく必要があります。

【継続的研修】販売業・貸与業 営業所管理者および修理責任技術者 継続的研修

継続的研修は、「高度管理医療機器等を取り扱う営業所管理者」および「修理責任技術者」として届け出ている方が、年度内に1度受講する義務がある研修会です（※他団体での基礎講習の修了者も受講可能）。
同研修は、厚生労働省が定める『医薬品医療機器等法』に基づき、医療機器等の有効性や安全性を確保することを目的として実施されています。基礎講習とは異なるカリキュラムが組まれており、「高度管理医療機器等を取り扱う営業所管理者」や「修理責任技術者」は、研修を毎年受講しなければならない、と定められているのです。そのため、同法人においても継続的研修を実施し、有資格者を永続的にサポートしています。

医療機器等の販売や貸与業を行う薬局で働く薬剤師は、営業所管理者になることを求められる可能性が高いため、継続的研修の受講義務を理解し修了することが重要です。
その点を視野に入れて、各講座と研修の詳細を事前に確認しておくと良いでしょう。

■詳細情報
公益財団法人 総合健康推進財団
医療機器に関する研修

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