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心理職とは?種類と職場を一覧で紹介!仕事内容・資格・年収も

7 hours ago

「心理職とはどのような職種か知りたい」という方もいるのではないでしょうか?心理職とは、心理学の知識や技術を用いて、メンタルの回復と安定を支える職種です。この記事では、心理職の種類や仕事内容、活躍する分野、年収を紹介します。心理職として働く方法や仕事を探すときのポイントも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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心理職とは?

心理職とは、心理学の知識や技術を用いて、メンタルの回復と安定を支える職種のことです。具体的には、カウンセリングをとおして相談者の心の状態を把握し、抱えている悩みを明らかにしたうえで、問題解決に向けたサポートを行います。また、必要に応じて家族や関係者に助言することも、心理職の重要な役割です。

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心理職の仕事の種類と職場一覧

心理職の仕事内容は、職場や活躍する分野によって大きく異なります。以下は、心理職の主な分野と仕事内容を一覧にしたものです。

分野
仕事内容
医療分野
(病院・精神科クリニックなど)
- 医師の指示に基づく、心理検査および心理療法の実施
教育分野
(小・中・高校・大学の学生相談室など)
- いじめや不登校などに悩む子どものカウンセリングおよび心理的支援
- 保護者や教職員に対する子どもへの適切な関わり方の助言・指導
福祉分野
(高齢者福祉施設・児童相談所・障害者支援施設など)
- 認知機能のアセスメントおよび、介護施設の利用者やその家族の精神的ケア
- 虐待や非行などの問題を抱える子どもの心理状態の調査や、心理的アプローチ
- 障がいのある方の行動観察・カウンセリングをとおした、適切な支援方法の検討・提案
司法分野
(家庭裁判所・少年院・少年鑑別所など)
- 家庭環境や心理状態に関するアセスメント
- 非行少年に対する、再非行防止のための教育や心理プログラムの実施
- 犯罪・非行に至った心理メカニズムの解明や、個々の特性に応じた処遇・改善方針の策定
産業分野
(企業の心理相談室・健康管理センターなど)
- 高ストレス者や休職・復職予定の社員に対する支援
- 社内の人間関係やハラスメントに関する相談窓口としての対応
- 社員が対象のメンタルヘルス研修の運営

心理職の仕事は、職場によってケアを行う対象や方法、内容に違いがあります。そのため、医療分野なら医療の知識、福祉分野なら障がいや介護の知識のように、ケアの対象に関する専門知識が必要です。

なお、心理職の専任(常勤)の仕事は少ない傾向にあるため、働き方を工夫する方も多く見られます。「週3日は病院で非常勤の心理士として働き、残りの2日は学校でスクールカウンセラーとして従事する」というように、複数の職場を掛け持ちする働き方も珍しくありません。

以下では、心理職の主な職種を紹介しているので、あわせてご覧ください。

児童心理司

job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)「児童相談所相談員」によると、児童心理司とは、自治体に設置される「児童相談所」で働く専門職員のことです。児童相談所は、原則18歳未満の子どもに関する相談や通告を受け付ける機関で、児童心理司は心理面の専門家として活躍しています。

児童心理司の具体的な業務内容は、子どもとの面談や行動観察、心理検査などです。また、子どもの置かれた環境を多角的に把握するため、保護者との面接や家庭訪問を実施することもあります。

参考:job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)「児童相談所相談員」

スクールカウンセラー

job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)「スクールカウンセラー」によると、スクールカウンセラーとは、小・中・高校などに通う子どもやその保護者、教職員に対するカウンセリングや支援を行う専門職員のことです。不登校・いじめ・学習関連といった学校にまつわる問題から、親子関係のような家庭での悩みまで幅広く対応し、心のケアを行います。

学校によっては、スクールカウンセラーが授業や特別活動に参加し、校内や家庭で起こり得る問題・事故を防止する方法を、子どもや教職員に伝えることもあるようです。

参考:job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)「スクールカウンセラー」

産業カウンセラー

産業カウンセラーとは、企業で働く従業員が抱える仕事上の悩みやストレスに関する相談に乗り、メンタルヘルスをケアする専門員です。企業が行うストレスチェックで「高ストレス者」と判定された従業員からの相談に応じたり、医師による面接指導につなげたりする役割も担います。

従業員向けの相談窓口を設けて気軽に相談できる体制を整えたり、産業医と連携して休職者や復職者の職場復帰を支援したりするのも、産業カウンセラーの業務です。

法務技官

job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)「法務技官(心理)(矯正心理専門職)」によると、法務技官とは、非行少年や受刑者に対して、心理検査やカウンセリング、更生プログラムなどを行う職種を指します。少年鑑別所や少年院、刑事施設などが主な職場です。

法務技官は、対象者の支援を行うほか、非行や犯罪に至る心理的メカニズムを解明することで、非行・犯罪の防止に貢献する役割を担います。

参考:job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)「法務技官(心理)(矯正心理専門職)」

家庭裁判所調査官

job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)「家庭裁判所調査官」によると、家庭裁判所調査官とは、家庭裁判所において、家庭内で発生した問題の解決に向けた調査や、当事者との面接をとおした客観的事実の整理などを行う職種です。
少年事件を起こした非行少年に対して、非行に走った背景や生活環境を調査したり、試験観察中の少年や保護者との面接を実施したりすることもあります。

家庭裁判所調査官の役割は、裁判官や書記官と協力し合い、学校や児童相談所などの関係機関とも連携しながら、少年や当事者が抱える問題の解決・適切な処遇を目指すことです。

参考:job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)「家庭裁判所調査官」

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心理職として働くには?資格は必須?

心理職として働くうえで、法律上必須の資格はありません。しかし、心理職の募集では、「公認心理師」や「臨床心理士」などの専門的な資格を要件とする傾向にあります。

下記では、心理学に関する代表的な資格である「公認心理師」と「臨床心理士」について解説します。

公認心理師

公認心理師とは、2017年に施行された「公認心理師法」に基づく、日本で唯一の心理職の国家資格です。資格を取得すると、確かな知識と技術を身につけた専門職として、幅広い職場で活躍できるでしょう。公認心理師は、保健医療・福祉・教育などのさまざまな分野において、心理学の専門知識を用いた精神的ケアを行います。

厚生労働省「公認心理師」によると、「大学や大学院での指定課程の修了」や「指定施設における実務経験」などの要件を満たし、公認心理師試験へ合格することで公認心理師の資格を取得可能です。

参考:厚生労働省「公認心理師」

臨床心理士

臨床心理士とは、「公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会」による認定資格です。公認心理師の誕生前から続く信頼性の高い民間資格で、現在も多くの専門家が臨床心理士の資格を取得しています。公認心理師の創設以降は、両方の資格(ダブルライセンス)を所持する方も増えているようです。

臨床心理士の資格を取得するには、一次試験・二次試験(資格審査)に合格しなければなりません。臨床心理士の資格審査を受けるには、心理学を専攻する大学院の卒業が必要で、ルートによっては実務経験も求められます。

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心理職の年収はどのくらい?高収入を望める?

政府統計の総合窓口(e-Stat)「賃金構造基本統計調査/令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種(表番号1)」によると、医療福祉分野のカウンセラーが分類される「その他の保健医療従事者」の平均給与は以下のとおりです。なお、企業規模計10人以上のデータを参照しています。

  • きまって支給する現金給与額:31万8600円
  • 年間賞与その他特別給与額:71万8300円

上記の金額から「きまって支給する現金給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」で算出すると、その他の保健医療従事者の平均年収は「約454万円」です。

ただし、その他の保健医療従事者のカテゴリには、「柔道整復師」「あん摩マッサージ指圧師」「治験コーディネーター」「衛生管理者」など、さまざまな職種が含まれています。
カウンセラー(医療福祉分野)や心理職に限定した場合の給与水準は、上記とは異なる可能性があるため、あくまで参考値として捉えてください。

分野ごとの給料の傾向をみると、法務技官や家庭裁判所調査官は公務員にあたるため、心理職のなかでも給料・年収が高い傾向にあります。一方、学校や精神科クリニックで働く場合、非常勤の勤務形態が主流のため、常勤で働く心理職と比べると給与は低くなりやすいでしょう。

参考:政府統計の総合窓口(e-Stat)「賃金構造基本統計調査/令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種(表番号1)」

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心理職の仕事を探すときのポイント

心理職の仕事を探すときのポイントは、自身が関わりたい分野や支援したい対象を明確にすることです。「心理職」の仕事は多種多様で、働く分野によって仕事内容や求められるアプローチは大きく異なります。そのため、事前に「どのような支援に携わりたいか」や「どのような人を支援したいか」を整理しておくことが大切です。

また、心理職の求職活動においては、必要な資格や雇用形態の実態を正しく把握しておくことも欠かせません。病院や学校などの主要な現場では、「公認心理師」や「臨床心理士」の資格を要件とする求人が多く、無資格での就職は厳しいのが現状です。

さらに、心理職は業界全体として、非常勤の割合が高いという特徴があります。「複数の職場を掛け持ちしながら、多角的な経験・実績を積んでいく」というキャリアステップを視野に入れ、柔軟に求人を探すことが、自身に合う職場を見つける近道となるでしょう。

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カウンセラー以外の心理学の知識を活かせる仕事

心理学の知識は、カウンセラーをはじめとする心理職以外の仕事にも活かせます。特に福祉分野では、日常生活上の困難を抱える人を支援するうえで、相手の心情を理解してケアする心理学の知識は強みとなるでしょう。

心理学の専門性を活かせる仕事の一つに、福祉施設の生活相談員・支援相談員をはじめとするソーシャルワーカーがあります。ソーシャルワーカーは、病気・障がい・環境などにより生活に課題がある人の相談に乗り、社会的な支援につなげる仕事です。相談援助で対象者の抱える問題や課題を正しく把握するには、相手の気持ちに配慮したコミュニケーションや心理的なアプローチが欠かせません。

心理学の知識を活かすと、相談者の行動や発言の背景にある心理を理解し、問題の本質をつかみやすいでしょう。「傾聴」や「受容」といった、心理学に基づくコミュニケーション技術を活用すれば、相談者と深い信頼関係を築きスムーズな支援につなげられます。

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心理職とはメンタルの回復と安定を支える職種

  • 心理職は、心理学の知識・技術を用いたカウンセリングやアセスメントを行う
  • 心理職の活躍する分野は、医療・教育・福祉・司法など多岐にわたる
  • 心理職の募集は、「公認心理師」や「臨床心理士」の資格を要件とすることが多い

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