「心理カウンセラーには国家資格が必要なのかよく分からない」という方もいるでしょう。心理カウンセラーに関する資格には、国家資格と民間資格があり、国家資格がなくても心理カウンセラーとして働くことが可能です。この記事では、心理カウンセラーに関する代表的な資格を紹介します。心理カウンセラーの仕事内容や給料、向いている人の特徴についても解説するので、ぜひ参考にしてください。

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心理カウンセラーに国家資格は必要？

心理カウンセラーとして働くうえで、国家資格の取得は必須ではありません。

そもそも心理カウンセラーとは、心理学の知識を活かして、対象者のカウンセリングを行う職種の総称です。そのため、特定の資格がなくても、心理カウンセラーと名乗り働くことは可能となっています。

心理カウンセラーになるには

心理カウンセラーとして働くうえでは、心理学に関する知識が必要となります。そのため、心理カウンセラーを目指す場合は、大学や専門学校などで心理学を専攻して専門知識を身に付けたり、心理に関する資格を取得したりすることが大切です。

心理カウンセラーに関する資格は、後述の「心理カウンセラーに関する代表的な資格」で紹介しているので、あわせてご覧ください。

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心理カウンセラーの仕事内容

job tag（厚生労働省 職業情報提供サイト）「カウンセラー（医療福祉分野）」によると、心理カウンセラーの主な仕事内容は、臨床心理に関する専門知識を活かして、心や対人関係などの悩みを抱えた人への支援を行うことです。
具体的には、カウンセリングをとおして、相談者（クライアント）のもつ悩みや問題を明らかにしたり、解決策を導いたりします。場合によっては、症状の緩和を促す心理的な支援を行うこともあるでしょう。

また、心理カウンセラーが働く職場によっては、関係機関の担当職員との情報共有や連絡調整などを行うことも。相談者の悩みは、相談者が過ごす環境に由来しているケースが多くみられます。そのため、相談者の周辺の関係者と連携をとりながら、問題解決に近づく対策を講じることも、心理カウンセラーの仕事の一つです。

参考：job tag（厚生労働省 職業情報提供サイト）「カウンセラー（医療福祉分野）」

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心理カウンセラーの主な職場

心理カウンセラーの主な職場には、以下のようなものがあります。

• 医療機関（精神科や心療内科など）
• 福祉施設（児童相談所や精神保健福祉センターなど）
• 教育機関（小学校や中学校、高等学校など）
• 一般企業（企業内の心理相談室や健康管理室など）
• 司法機関（家庭裁判所や刑務所、少年院など）

心理カウンセラーは、医療や福祉、教育、司法など、幅広い分野で活躍しているのが特徴です。学校で働く場合は「スクールカウンセラー」、一般企業で働く場合は「企業内カウンセラー」などと、職場固有の呼び方をされる場合もあります。

上記以外にも、電話やオンラインでのカウンセリングを行ったり、講演会やセミナーを開催したりしている心理カウンセラーもいるでしょう。このように、幅広い分野で多様な働き方ができるのが、心理カウンセラーの特徴です。

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心理カウンセラーの給料

job tag（厚生労働省 職業情報提供サイト）「カウンセラー（医療福祉分野）」によると、令和6年賃金構造基本統計調査を基に算出したカウンセラーの平均年収は、約430万円です。なお、カウンセラーの平均年収を年齢別にみると、40～44歳で年収が最も高く、金額は約500万円となっています。

また、同資料によると、カウンセラーの給与は経験年数が増えるにつれ、金額も高くなる傾向にあるようです。そのため、カウンセラーは、経験が評価や昇給につながりやすい職種であるといえるでしょう。

なお、心理カウンセラーの職場によっては、公認心理師や臨床心理士などの資格保有者に対して、資格手当が支給されるところもあるようです。そのため、資格手当の制度が設けられている職場を探したり、心理カウンセラーの仕事に活かせる資格を取得したりすることで、給料アップを目指せるケースもあるでしょう。

参考：job tag（厚生労働省 職業情報提供サイト）「カウンセラー（医療福祉分野）」

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心理カウンセラーに関する代表的な資格

心理カウンセラーに関する資格には、国家資格と民間資格があります。ここからは、それぞれの資格の種類を見ていきましょう。

心理カウンセラーに関する国家資格

心理カウンセラーに関する国家資格は、「公認心理師」のみとなっています（2026年3月現在）。
厚生労働省「公認心理師法の施行について」によると、公認心理師とは、2017年9月15日に全面施行となった公認心理師法に基づいて定められた、心理職で初の国家資格です。公認心理師は、国民の心の健康の保持増進に寄与することを目的とし、教育や医療、福祉など、幅広い分野で活躍しています。

なお、公認心理師は名称独占の国家資格であるため、公認心理師資格を保有している人のみ、「公認心理師」や「心理師」という名称を使用できるのが特徴です。

公認心理師資格を取得するには、原則年に1回実施される「公認心理師試験」に合格する必要があります。公認心理師試験は、大学・大学院で心理学をはじめとする指定科目を履修し卒業したり、大学卒業後、指定施設において一定期間の実務経験を積んだりすることで、受験資格を得ることが可能です。

参考：厚生労働省「公認心理師法の施行について」

心理カウンセラーに関する民間資格

心理カウンセラーに関する民間資格には、特徴が異なる資格が複数あります。ここからは、心理カウンセラーに関する代表的な4つの民間資格を見ていきましょう。

臨床心理士

公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会「臨床心理士とは」によると、臨床心理士とは、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会による認定資格です。臨床心理士は、臨床心理学に基づく知識や技術を用いて、対象者の心の問題に取り組む役割を担っています。

臨床心理士資格は、1988年から資格認定が始まり、2025年4月1日時点で約43000人の方が認定を受けている、歴史ある資格の一つです。そのため、臨床心理士資格を取得していると、就職や転職の際に有利になる可能性が高いでしょう。

公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会「臨床心理士資格認定事業」によると、臨床心理士資格を取得するには、指定大学院を修了し、臨床心理士の資格試験に合格することが必要です。医師免許を取得している場合は、免許取得後2年以上の心理臨床経験を有することでも、認定試験の受験資格を得られます。
なお、臨床心理士の認定試験は、年に1回、例年10～12月ごろに実施されているのが特徴です。

参考：公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会「臨床心理士とは」
公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会「臨床心理士資格認定事業」

認定心理士

公益社団法人日本心理学会「Q&A－Answer」によると、認定心理士とは、公益社団法人日本心理学会が認定する心理学の基礎資格で、大学において心理学に関する標準的な基礎知識と基礎技術を修得していることを認定する資格です。認定心理士は職能の資格ではないため、働くうえで取得が必須となるケースは多くないものの、就職・転職時に有利になる可能性はあるでしょう。

認定心理士資格は、大学で指定科目を履修した後、書類審査を受けることで取得が可能です。つまり、「心理学」という直接的な名称が使われていない学部や学科を卒業した場合でも、必要な科目を履修していれば資格を取得できます。そのため、大学で心理学を学び、基礎的な知識を修得していることの証明につながる点が、認定心理士資格を取得するメリットの一つといえるでしょう。

参考：公益社団法人日本心理学会「Q&A－Answer」

産業カウンセラー

一般社団法人日本産業カウンセラー協会「産業カウンセラー養成講座（R）」によると、産業カウンセラーとは、一般社団法人日本産業カウンセラー協会による認定資格です。

産業カウンセラーは、ハラスメントやメンタル不調、人間関係、職場環境など、労働者や組織が抱える問題に対して、心理的な手法を用いて支援する役割を担っています。なお、産業カウンセラーの資格では、カウンセリングの基本である「傾聴」のスキルを身に付けることを主な目的としているのが特徴です。

一般社団法人日本産業カウンセラー協会「産業カウンセラー養成講座」によると、産業カウンセラー資格は、産業カウンセラー養成講座を修了した後、年に2回実施されている産業カウンセラー試験に合格することで取得できます。

産業カウンセラー養成講座は、理論科目と面接の体験学習（カウンセリング実習）から構成されており、理論科目はeラーニングで、面接の体験学習はスクーリングもしくはオンラインで受講が可能です。また、産業カウンセラー養成講座は、6ヶ月のコースと10ヶ月のコースが設けられています。そのため、自身に合った学習スタイルや期間を選んで、資格取得を目指せるのが特徴です。

参考：一般社団法人日本産業カウンセラー協会「産業カウンセラー養成講座（R）」
一般社団法人日本産業カウンセラー協会「産業カウンセラー養成講座」

学校心理士

一般社団法人学校心理士認定運営機構・日本学校心理士会「学校心理士について」によると、学校心理士とは、一般社団法人学校心理士認定運営機構・日本学校心理士会による認定資格です。学校心理士は、学校における「心理教育的援助サービスの専門家」として活躍しています。

学校心理士は、いじめや非行、学級崩壊など、学校生活に関する問題の解決に関する援助を行うのが特徴です。また、LD（学習障がい）やADHD（注意欠陥多動性障がい）、高機能自閉症などの障がいのある児童生徒の支援を行うこともあります。さらに、子どもを取り巻く保護者や教師、学校に対して、「学校心理学」の専門的知識と技能を活かした心理教育的援助を行うことも、学校心理士の役割です。

学校心理士の資格を取得するには、10個ある申請類型のいずれかを満たしたうえで、認定試験に合格する必要があります。学校心理士の認定試験は4種類設けられており、申請する類型によって、受験すべき試験の種類が異なるのが特徴です。

なお、学校心理士には、上位資格にあたる「学校心理士スーパーバイザー（CSP-SV）」の資格も設けられています。そのため、学校心理士スーパーバイザー資格の取得を目標とし、学校心理士としてのスキルアップを目指すことも可能です。

参考：一般社団法人学校心理士認定運営機構・日本学校心理士会「学校心理士について」

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心理カウンセラーに向いている人の特徴

ここでは、心理カウンセラーに向いている人の特徴を3つ紹介します。

コミュニケーション能力が高い人

心理カウンセラーに向いている人の特徴の一つは、コミュニケーション能力が高いことです。心理カウンセラーが行うカウンセリングでは、相談者の発言を基に、相談者がもつ悩みや課題を明らかにしていきます。そのため、相手が話しやすいと感じる聞き方ができたり、相手の思いを適切に言語化できたりする人は、心理カウンセラーに向いているといえるでしょう。

冷静な判断ができる人

冷静な判断ができる人も、心理カウンセラーに向いています。
心理カウンセリングの場では、相談者のもつ不安な気持ちが心理カウンセラーに伝播することもあるでしょう。特に、心理カウンセラーの共感性が高過ぎる場合、心理カウンセラー自身が精神的に疲弊するおそれも。そのため、相談者に共感しながらも、常に冷静さを保てる人が、心理カウンセラーに向いているといえます。

向上心がある人

心理カウンセラーには、向上心がある人も向いているでしょう。心理カウンセリングでは、類似した悩みや問題をもった複数の相談者からの相談にのる場面もあると考えられます。しかし、主となる問題は同じでも、相談者の状況や生活・職場環境などによって、問題解決の方法は異なるでしょう。そのため、心理カウンセラーは、多くの知識や経験を活かしながら、相談者一人ひとりに合った問題の解決法を見出すことが大切です。

よって、常に向上心をもって専門的知識の習得に励んだり、日々の業務をとおして身に付けられる知識や技術をしっかりと蓄え、次に活かそうとする姿勢をもったりできる人は、心理カウンセラーに向いているでしょう。

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心理カウンセラーは国家資格がなくても働ける

• 心理カウンセラーになるには、資格の取得がおすすめ
• 心理カウンセラーに関する資格には、国家資格と民間資格がある
• 心理カウンセラーに関する国家資格は、公認心理師のみ（2026年3月現在）

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