介護老人保健施設（老健）とは？仕事内容や働くメリットを解説

介護老人保健施設（老健）とは、介護保険施設の1つ。入院していた高齢者が、退院後の在宅復帰に向けて一時的にリハビリをする施設のことです。

この記事では、介護分野への就職を考えている方へ向け、介護老人保健施設（老健）について解説していきます。介護老人保健施設で働くメリット・デメリットや勤務に向いている人の特徴も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

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介護老人保健施設（老健）とは

介護老人保健施設（老健）とは、介護を必要とする人が在宅生活への復帰を目指して一時的に利用する施設です。利用者に日常生活のサポートや医療ケア、リハビリなどのサービスを提供します。ここでは、介護老人保健施設（老健）の目的と、ほかの介護施設との違いを解説します。

介護老人保健施設（老健）の目的

介護老人保健施設（老健）は、入居者の身体機能や認知機能を回復させることを目的とした場所です。利用の対象となるのは65歳以上で要介護1以上の方です。

入居者は医療スタッフの管理の元、リハビリテーションを行ったり医療ケアを受けたりします。回復までのプログラムは利用者の状況によって異なりますが、自宅で生活できるようになることを目指して一時的に利用する施設で、入所期間は原則3〜6ヶ月に限定されます。

介護老人保健施設（老健）と他介護施設との違い

「介護老人保健施設（老健）」「特別養護老人ホーム（特養）」「介護医療院」と、介護保険施設は全部で3種類あります。

特別養護老人ホーム

特別養護老人ホームは、長期に渡り介護を必要とする方のための施設です。入居者は安定的に介護を受けながら、長期滞在できます。特養は、全体の業務のなかでも介護がメインとなるため、介護職員が多く在籍するのが特徴です。

介護医療院

介護医療院は、医療の必要性が高い高齢者が、長期に渡って生活できる施設です。特別養護老人ホームと同様に自宅復帰を目指さずそこで生活することを目的にしていますが、利用者の医療の必要度が高い点が特徴です。

介護医療院には容体が急変するリスクの高い方や、身体合併症を有する認知症の方が利用するI型と、比較的安定した容体の方が利用するII型の2種類が存在します。医師の数は、I型の場合、入居者48人に対して1人、II型の場合、入居者100人に対して1人となっており、ほかの介護保険施設より多いのが特徴です。

一方で、介護老人保健施設（老健）は、状態が回復し、在宅生活に戻れる見込みのある方が利用するため、リハビリスタッフが在籍します。

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介護老人保健施設（老健）で働く職種と仕事内容

老健にはどのような職種のスタッフが在籍しているのでしょうか。職種と仕事内容を紹介します。

医師

常勤する医師は、入居者の健康管理をし、看護師やリハビリスタッフへと指示を出します。自宅復帰を目指す利用者のサポートをすることを目的としていますが、状況によっては看取りを担う場面もあります。日常的に入居者とコミュニケーションを取り、心身の様子を把握する必要があるため、老健で働く医師には特にコミュニケーション能力が求められます。

薬剤師

薬剤師は、入居者の薬の管理を行います。薬の調剤と入居者への服薬指導をメインの業務として行いつつ、入居者の栄養管理などにも関わる場合があります。薬物治療に頼らず回復を目指す入居者ともコミュニケーションを取ることを求められます。また、同じ施設で働く医師、看護師、介護士など別の職種のスタッフとも連携し、入居者の体調を把握します。

看護職員

看護職員の仕事内容は多岐に渡ります。入居者の健康管理をメインに、尿道留置カテーテル交換や吸引、インスリン注射などの医療行為や感染症の発生・蔓延を防ぐ感染対策、食事・入浴・排泄介助などの介助を行ったりします。医師同様、ときには看取りを担うこともあります。

介護職員

介護職員は、食事、排泄、入浴など入居者が介助を必要としている部分のケアを行います。
介護老人保健施設（老健）には、自力で日常生活を送ることが難しい退院直後の高齢者が入所するため、入居者の日常生活をサポートする介護職員が職員の中で最も多く在籍します。介護職員として働くのは、介護福祉士（国家資格）や、ヘルパー資格の保持者が多いです。しかし、資格が必須ではなく無資格の人も勤務することができます。

支援相談員

支援相談員はほかの介護保険施設にはない、老健独自の職種です。入所にあたり日常生活についてなどの相談窓口の役割を担います。入居者はもちろん、入居者の家族からの相談にも対応し、入居者が社会で生活していくために必要なサポートを行います。支援相談員として働くために必要な資格はありませんが、社会福祉士・精神保健福祉士・社会福祉主事任用資格のいずれかの資格保持者が務めることが多いです。

リハビリテーション専門職

リハビリテーション専門職は、入居者のリハビリを計画し、専門的なリハビリを提供します。 介護老人保健施設（老健）は入居者が自宅で生活できるようになることを目的とするリハビリ施設であるため、リハビリテーション専門職の役割が欠かせません。基本的に、以下のいずれかに当てはまる人がこの職務につきます。

• 理学療法士
• 作業療法士
• 言語聴覚士
• その他（臨床心理士など）

老健のリハビリテーション専門職は、他の職種と連携を取りながら入居者の生活機能を向上させるプログラムを作っていく点が特徴です。

管理栄養士・栄養士

管理栄養士・栄養士は、入居者の食事に関するコーディネートをします。具体的には、栄養バランスを考えた献立づくりや食形態の選択などです。入居者の栄養状態や体調は一人ひとり異なるため、入居者の状況に合わせた食事を提供しなくてはなりません。そのため、体調を管理する医師や看護職員と連携を取りながら仕事を進めます。

介護支援専門員（ケアマネジャー）

介護支援専門員（ケアマネジャー）とは、介護を必要とする入居者が適切な介護サービスを利用できるようサポートする仕事です。他の職員と連携を取りながら、入居者が自立できるよう目標を設定し、目標に向けたケアプランを作成します。

介護支援専門員（ケアマネジャー）は介護のスペシャリストです。介護支援専門員実務研修受講試験に合格し、研修を修了することで資格を得られる専門職です。

その他職員

老健には、上記で紹介した以外にも事務員や厨房職員などが在籍しています。

事務員は窓口となって入所手続きを行ったり、経理など経営に関わる事務作業を行ったりします。入居者と触れ合うことは少ないですが、介護老人保健施設（老健）の施設運営に欠かせない役割です。

厨房職員は、入居者に提供する食事を作ります。調理師、または調理補助職の資格がある人が務め、入居者に合わせた献立を作る栄養士と協力します。

介護老人保健施設（老健）で働くメリット

介護老人保健施設（老健）はほかの介護保険施設と異なる特徴があるため、それ故のメリットがあります。具体的には以下の2つです。

• 多くの入居者と関わることができる
• 入居者の回復を見られることにやりがいを感じられる
• リハビリに関する知識と経験が得られる

介護老人保健施設（老健）では入居者が3～6ヶ月の期間で入れ替わるため、ほかの施設と比べて多くの利用者と触れ合うことになります。さまざまな人と関わって経験を積みたいという方にはぴったりの職場でしょう。

また、入居者が回復して自宅生活に復帰する様子を間近で見ることができるため、やりがいが大きいのもメリットです。

リハビリを行う施設という特徴から、リハビリテーションの専門職とそのほかの職種が連携を取り合い仕事をしていくという点も、介護老人保健施設（老健）ならではです。それぞれの専門家がチームを組んで仕事を進めていく中で、ほかの施設では得られない知識と経験を積めるメリットがあります。

介護老人保健施設（老健）で働くデメリット

短期滞在であることや、リハビリが目的であるため、以下のような点は老健で働くデメリットであるとも言えます。

• 入居者と長期にわたる関係の構築ができない
• 入居者との交流をメインとしたイベントは少ない

介護老人保健施設（老健）は長期で生活することを前提としている場ではないため、1人の入居者と長い時間をかけて関係を築いていきたい人は物足りなさを感じるかもしれません。ただし、サポートを必要としている入居者一人ひとりと向き合って、力になれれば、3～6ヶ月の期間に入居者との信頼関係を構築することは可能でしょう。

また、介護老人保健施設（老健）は利用者の回復を目的としているため、入居者や職員が楽しく過ごすためのイベントなどはあまりなく、医療ケアや介護を目的とした業務が多いです。入居者と交流する機会が欲しいという方にとってはデメリットでしょう。
しかし、ケアや日々のサポートの中でも世間話などをしながら、入居者とコミュニケーションを取れれば、不安な気持ちを抱えて過ごしている入居者にとって心の拠り所にもなれるでしょう。

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介護老人保健施設（老健）の１日の流れ

介護老人保健施設（老健）での仕事はどのような流れで行われるのでしょうか。1日の基本的な流れを、老健のスタッフでも人数の多い介護職員と看護職員をピックアップして紹介します。

介護職員（日勤）

看護職員（日勤）

介護職員も看護師も、日勤の場合は午前8時〜8時30分ごろに出勤となる施設が多いです。夜勤スタッフとの情報共有をした後、各自の仕事に入ります。介護職員と看護師の1日のスケジュールは被る部分が多いことから、他の職種でもチームワークが重要なことがわかります。

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介護老人保健施設（老健）の介護職員の平均給料

介護老人保健施設（老健）で働いた場合の給料は、施設や採用時の役職によって変化します。厚生労働省によると、2021年の介護老人保健施設（老健）における月給の常勤介護職員の平均給与は33万8,390円でした。月給の介護職員全体の平均給与は、31万6,610円だったため、介護老人保健施設（老健）の職員のほうがやや高いことがわかります。

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介護老人保健施設（老健）での勤務に向いている人

老健での勤務には以下のような特徴を持った人が向いています。

• 医療ケアのスペシャリストを目指す人
• リハビリに興味がある人
• コミュニケーション能力がある人
• 気持ちの切り替えが早い人

介護老人保健施設（老健）は通常の介護保険施設と異なり、病院から退院した入居者が回復を目指して利用する施設です。そのため、退院直後のまだ不安定な容体の高齢者にも対応できるよう医学的なサポートをします。介護職員だとしても医師や看護職員、薬剤師、リハビリテーション専門家から情報を共有し合って仕事をするため、医療の知識と経験を多面的に身につけたい人にピッタリの仕事です。

施設ではリハビリを行うため、リハビリに携わりたいという方にも向いています。

たくさんの入居者と交流しながら心身の様子を伺ったり、違う職種のスタッフと連携して仕事を行うため、コミュニケーション能力がある人も適性があります。

また、一定期間で入居者が入れ替わり、退所されるので、しんみりした気持ちを引きずらずに気持ちを切り替えられる人も老健に向いていると言えるでしょう。

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介護老人保健施設（老健）での勤務に向いていない人

一方、介護老人保健施設（老健）で働くにはあまり向いていないと思われる人の特徴は次のとおりです。

• 入所者との別れを引きずってしまう人
• チームでの仕事が苦手な人
• 身体介助より気配りやお話が得意な人

入所者の入れ替わりが激しいため、せっかく仲よくなった入居者が退所された際に寂しさを強く感じる人は、老健より利用者さんが長く滞在する施設の方が向いているでしょう。入居者が自宅生活に戻ることを寂しがるのではなく、喜べるようであれば、やりがいを感じられるはずです。

老健では介護職員、看護職員、医師、リハビリ職員、薬剤師、栄養士などさまざまな職種のスタッフが連携をとって働いています。お互いの都合を調整しミーティングを実施したり、認識に齟齬がないよう情報共有を行ったりすることが重要なので、チームで仕事することに抵抗があると難しいでしょう。

また、介護老人保健施設（老健）には身体介助が必要な入居者の回復を目的としているため、介護職員のメイン業務は身体介助になります。心のケアももちろん大事ですが、身体介助のスキルがないと勤務は難しいでしょう。

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介護老人保健施設（老健）で働くためには

介護老人保健施設（老健）で働くためには、求人サイトで職員を募集している老健を探し、応募することが一般的です。応募の後、面接日程の連絡があるため、日程を決定しましょう。面接の回数は企業の種類によりますが、2〜3回の場合もあります。面接に合格すれば、晴れて老健で働くこととなります。

以下は、職種ごとに必要な資格をまとめたものです。現在資格を保有していない場合は、目指す職種に合わせて資格を取得するのもよいでしょう。

介護老人保健施設（老健）のスタッフは各分野のプロフェッショナルが集まっているため、それぞれの専門の資格が求められます。介護職員は資格がなくても応募可能ですが、資格があった方が採用に有利になるため取得しておくに越したことはありません。

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介護老人保健施設（老健）の特徴を理解して転職を検討しよう

• 介護老人保健施設（老健）は、病院を退院した人が身体機能や認知機能を回復させ、自宅生活に戻ることを目的とする施設です。
• 老健で働く職種は、医師、看護職、リハビリテーション専門職、介護職員、栄養士などさまざまな職種が存在します。
• 老健で働くことにより、リハビリや医療の知識を身につけたり、多くの入居者と関わりコミュニケーション能力を身につけたりできます。

介護老人保健施設（老健）では、在宅生活に戻る入所者をサポートします。さまざまな分野の知識に触れることができるなど、働くメリットも多いのが特徴です。
介護老人保健施設（老健）で働くためには、求人サイトなどで募集を確認し、応募して面接を受けた上で採用となります。記事で紹介した資格が必要な職種もあるので、現在保持している資格で働くことができるかどうかを確認してみてください。

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